塾の年間費用は平均いくら?月謝×12では出ない理由と学年別・形態別の相場をFPが石川メソッド3軸で解説

答え：塾の年間費用は、公立の子どもで小学生が年11.2万円、中学生が年27.2万円、高校生が年20.1万円が全国平均です。ただし学年による差が大きく、最も高い中学3年生は年39.0万円、最も低い小学2年生は年6.6万円で、その差は約5.9倍あります。年間費用は月謝の12か月分にはなりません。季節講習・教材費・模試代・維持費が上乗せされるため、実際には月謝の14〜18か月分に膨らむのが一般的な構造です。小学1年生から高校3年生まで公立で通した場合の12年通算は約208.8万円になります。

「月謝は2万円と聞いていたのに、1年でいくら払ったのか計算したら40万円を超えていた」。教育費の相談で、この言葉を何度も聞いてきました。月謝の額面を12倍しても、年間費用にはなりません。

この記事では、小学1年生から高校3年生までの12学年すべての年間費用を1本の線で並べ、月謝と年間費用がなぜ一致しないのかを構造から分解します。学年別・形態別のどちらから見ても年間費用の位置がわかるように整理し、そのうえで家計に対して何%までなら払い続けられるのかを、教育費を専門領域とするファイナンシャル・プランナーの視点で判定します。

塾の年間費用は結局いくらか

塾の年間費用の全国平均は、公立小学校の子どもで年112,000円、公立中学校で年272,000円、公立高校で年201,000円です。私立に通う場合は小学校が年366,000円、中学校が年237,000円、高校が年238,000円になります。これは文部科学省が2年ごとに実施する調査の補助学習費で、塾・家庭教師・通信教育・参考書等を合算した金額です。学年ごとの差が非常に大きく、平均値をそのまま自分の家庭に当てはめると実態から外れます。

学校種別に見た年間費用の全国平均

年間費用を語るとき、最も信頼できる出発点は文部科学省の「子供の学習費調査」です。最新の令和5年度調査では、子ども1人あたりの年間補助学習費が次のように報告されています。

出典：文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」結果の概要（令和8年1月16日訂正版）。補助学習費は学習塾費・家庭教師費・通信教育費・家庭内学習費等の合計で、学習塾費のみの金額ではありません。取得日：2026年8月5日。

高校受験にかかる塾代の平均を知りたい場合も、出発点はこの学年別の数字になります。公立中学校の3年間だけを取り出すと、中1が172,000円、中2が249,000円、中3が390,000円で、3年通算は811,000円です。中3の1年だけで3年分の半分近くを占める構造で、受験学年に負担が集中します。

「平均」が自分の家庭に当てはまらない3つの理由

この平均値は出発点としては有用ですが、そのまま自分の家庭の予算にすると必ずずれます。理由は3つあります。

つまり平均値は「どのくらいの規模の話をしているのか」を掴むための物差しであって、予算そのものではありません。自分の家庭の年間費用を出すには、学年と形態を特定したうえで、月謝以外の費目まで積み上げる必要があります。その積み上げ方を、次の章から順に見ていきます。

平均月謝と年間費用が一致しない理由

塾の年間費用は、月謝の12か月分にはなりません。月謝のほかに季節講習費・教材費・模試代・維持費が年間で上乗せされるため、実際の年間支出は月謝の14〜18か月分に膨らむのが一般的な構造です。月謝30,000円の塾なら、年間費用は420,000円から540,000円のレンジになります。月謝だけで比較すると、実際の家計負担を1割から2割ほど低く見積もる結果になります。

月謝以外に必ず乗る4つの費目

塾の料金表に載っているのは、ほとんどの場合「通常授業料」だけです。実際に家計から出ていくお金は、そこに次の4費目が加わります。

年間費用は月謝の14〜18か月分になる

この4費目を合算すると、年間費用は月謝の何か月分に相当するのか。実務の感覚と各塾の公開料金を突き合わせると、14〜18か月分に収まるケースが大半です。月謝の水準別に年間費用を換算すると次のようになります。

月謝30,000円の行を見てください。月謝×12の360,000円と、18か月分の540,000円では180,000円の差があります。この差額が、月謝だけを見て塾を決めた家庭が後から直面する金額です。

実額で確かめる：中3の月謝と全国平均のギャップ

この14〜18か月分という換算則が実態に合っているかを、公開料金と公的統計で突き合わせてみます。集団指導塾の中学3年生・5教科の月謝は25,000円台が一つの水準です。この月謝で年間費用を計算すると、次のようになります。

出典：通常授業料は集団指導塾の2026年度公開料金（神奈川・5教科）から算出。4〜7月と9〜12月の月額に、1月以降の入試直前講座の一括料金を加えた合計です。全国平均は文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」の公立中学校第3学年の補助学習費。取得日：2026年8月5日。

注目したいのは、通常授業料が月謝の10.8か月分にしかなっていない点です。8月は夏期講習に置き換わり、1月以降は直前講座の一括料金になるため、通常授業料が発生する月が12か月に満たないのです。それでも全国平均は15.4か月分に達しています。差の4.6か月分、金額にして116,760円が、料金表に載らない部分です。

この構造は塾ごとに大きく違うものではありません。名称や請求のタイミングが変わるだけで、通常授業料の外側に年間で4〜6か月分が乗るという形は共通しています。

塾の平均月謝の目安

年間費用の話をする前提として、平均月謝の水準も整理しておきます。以下は形態別・学年別の月謝の中心帯です。年間費用ではなく、あくまで月謝部分だけの金額です。

各形態の公開料金および比較メディアの利用者集計にもとづく中心帯です。個別指導塾は比較メディアの集計で中学生の月額中央値が約27,000円、高校生が約34,000円という水準が示されています。予備校は受講講座数で大きく変動します。取得日：2026年8月5日。

この表で見るべきは、月謝の絶対額ではなく幅の広さです。同じ「中学生の塾」でも月20,000円から35,000円まで開き、年間費用に換算すれば28万円から63万円まで広がります。月謝の平均値だけを持って塾を探すと、この幅のどこに着地するかが読めません。学年別の詳しい内訳は中学生の塾代の月平均ガイドと高校生の塾代の月平均ガイドで扱っています。

学年別に見る塾の年間費用（小1〜高3）

塾の年間費用を小学1年生から高校3年生まで並べると、最も高いのは公立中学3年生の390,000円、次いで公立高校3年生の285,000円、公立中学2年生の249,000円と続きます。最も低いのは公立小学2年生の66,000円で、最高額との差は約5.9倍です。学年が上がるほど単純に増えるのではなく、小3から小4、中2から中3、高2から高3の3か所で約1.5倍に跳ね上がる構造になっています。

小1から高3までの年間費用マップ

公的統計から学年別の年間費用を取り出すと、12学年すべての金額が確認できます。公立と私立を並べたものが次の表です。

出典：文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」結果のポイント（令和8年1月16日訂正版）の学年別補助学習費。月平均換算は年額を12で除した参考値です。取得日：2026年8月5日。

年間費用の高い順に並べ替える

同じ12学年を、学年順ではなく金額の高い順に並べ替えると、構造がはっきり見えます。

上位3つを受験学年が占めるのではなく、中3・高3・中2の順になっているところが重要です。中学2年生の249,000円が高校2年生の182,000円を上回り、高校1年生の140,000円は小学5年生の143,000円とほぼ並びます。「高校生のほうが塾代は高い」という一般的な印象は、受験学年同士の比較では逆になります。

費用が跳ね上がる3つの地点

学年順の表に戻ると、増え方が一定ではないことがわかります。金額が大きく動くのは次の3か所です。

3か所とも約1.5倍という同じ倍率で跳ね上がっている点が興味深いところです。倍率が共通ということは、その前年の水準が高い家庭ほど、跳ね上がったときの増加額も大きくなることを意味します。中2で月20,000円の家庭は中3で月32,500円になりますが、中2で月35,000円の家庭は中3で月55,000円規模になる計算です。

小6から中1で一度下がる

もう一つ、見落とされやすい動きがあります。小学6年生の187,000円が中学1年生で172,000円に下がることです。12学年で唯一、学年が上がって金額が減る地点になります。

これは中学受験を経験した家庭が入学後にいったん通塾を止める動きと、高校受験を意識した通塾がまだ本格化していない中1の実態が重なった結果です。ただし家計の視点では、この「下がる1年」をどう使うかで中3の負担がまったく変わります。中1で下がった分をそのまま生活費に吸収させると、中3で1.5倍になったときに吸収する原資がありません。

12年通算で見るとどうなるか

小学1年生から高校3年生まで、12年間の年間費用をすべて足し上げると次のようになります。

公立で約209万円、私立で約364万円。これは学校の授業料を一切含まない、学校外の学習だけにかかる金額です。私立の小学校6年間だけで220万円を超え、公立の12年通算を上回ります。中学受験を選ぶかどうかが、12年全体の教育費構造を最も大きく動かす分岐であることが、この数字からも読み取れます。中学受験の費用の内訳は中学受験の塾費用ガイドで詳しく扱っています。

形態別に見る塾の年間費用

塾の年間費用は形態によって出方が変わります。中学生を基準にすると、集団指導塾が年28万〜54万円、個別指導塾が年36万〜60万円、家庭教師が年36万〜48万円、オンライン塾が年4万〜24万円が目安です。高校生では予備校が加わり、受講講座数によって年12万〜75万円まで開きます。形態を分ける最大のポイントは季節講習の有無で、講習がある形態は月謝の14〜18か月分、ない形態は12〜13か月分で年間費用が決まります。

集団指導塾

1つの教室に複数の生徒を集め、1人の講師が教える形態です。講師の人件費を人数で分担するため、月謝は最も抑えやすくなります。一方で季節講習・教材費・模試代が別途発生する設計が標準のため、年間費用は月謝の14〜18か月分に膨らみます。

中学生の5教科で月謝25,000〜30,000円が中心帯なので、年間費用は約35万〜54万円です。文部科学省の公立中3の全国平均390,000円は、このレンジのほぼ中央に収まります。

個別指導塾

講師1人が1〜3人の生徒を見る形態です。1コマ単価が高く、さらにコマ数を追加しやすい設計のため、年間費用が入塾後に伸びやすいのが特徴になります。中学生の月額中央値は約27,000円という集計があり、年間費用に換算すると約38万〜49万円です。

実測値としては、大手個別指導塾が774人を対象に実施した調査で、中学3年生の年間料金の平均が360,000円と公表されています。月額平均が25,000円という同じ調査の数値と突き合わせると、年間費用は月謝の14.4か月分に相当し、集団指導塾と同じ構造であることがわかります。料金の詳しい分解は個別指導塾の料金相場ガイドで扱っています。

予備校・大学受験塾

高校生が対象で、受講する講座数が年間費用をそのまま決める形態です。1講座あたりの年間授業料に講座数を掛け、そこに季節講習と模試代が乗ります。1講座に絞れば年12万円台、5講座まで取れば年60万円前後、浪人生の本科コースでは年100万円を超える水準になります。

この形態の特徴は、月謝という概念が薄いことです。何講座取るかを決めた時点で年間費用がほぼ確定するため、逆に言えば入塾時に年間総額を出しやすい形態でもあります。大学受験の費用構造は大学受験の塾費用ガイドで詳しく扱っています。

家庭教師

時給ベースの料金体系で、講師の属性によって単価が大きく変わります。学生講師で時給2,000〜4,000円、社会人講師で4,000〜7,000円、プロ講師では10,000円を超えることもあります。

週1回90分・時給5,000円なら月30,000円で、年間費用は約36万〜42万円です。ここで重要なのは、家庭教師には季節講習という枠が原則ないことです。夏休みにコマ数を増やせばその分だけ増えますが、塾のように一括請求の講習費が別途発生する構造ではありません。年間費用は月謝の12〜13か月分に収まり、交通費が加わります。

オンライン塾・映像授業

月額数千円から利用できる映像授業サービスから、月20,000円台の双方向オンライン指導まで幅があります。年間費用は約4万〜24万円で、5形態のなかで最も低い水準です。

教材費が配信に含まれる、季節講習の枠がない、交通費がかからないという3点で、年間費用の上振れが起きにくい構造になっています。ただし自己管理を前提とする形態のため、続かなかった場合の費用対効果はゼロに近くなります。

季節講習の有無が年間費用の出方を分ける

5つの形態を並べると、年間費用が月謝の何倍になるかは、季節講習が別料金で存在するかどうかでほぼ決まります。

各形態の公開料金および比較メディアの利用者集計にもとづく目安です。個別指導塾の年間費用は、大手個別指導塾の774人調査による中3の年間平均360,000円を下限の根拠としています。表は年間費用の下限が低い順に並べています。取得日：2026年8月5日。

この表からわかるのは、月謝が同じでも形態によって年間費用が2割前後変わるということです。月謝30,000円の家庭教師と月謝30,000円の集団指導塾では、年間で10万円以上の差が出ます。形態を横断した費用の比べ方は塾・家庭教師・予備校・オンラインの費用比較ガイドで扱っています。

臨海セミナーの年間費用（小学部・中学部・大学受験科・個別指導）

臨海セミナーの2026年度の公開料金から年間費用を算出すると、小学部の小5が算国英で年118,800円、小6が年166,980円、中学部は中1が5教科で年267,960円、中2が年303,600円、中3が年273,240円です。大学受験科は講座数で決まり、高1・高2の3講座で年310,200円、高3の3講座で年376,200円になります。個別指導（臨海セレクト）は1コマ100分の単科で中3が年217,200円、高3が年238,800円です。学年をまたいで料金体系が公開されているため、通塾を始める前に12年分の見通しを立てられるのが構造上の特徴です。

4部門の年間費用を一覧にする

臨海セミナーは小学部・中学部・大学受験科・個別指導の4部門を持ち、いずれも公式サイトで月額授業料を公開しています。この公開料金から通常授業料の年間費用を算出したものが次の表です。神奈川の教室の料金を基準にしています。

出典：臨海セミナーの中学部授業料および大学受験科授業料の公式公開値（2026年度適用・神奈川／取得日：2026年8月5日）。個別指導は臨海セミナー個別指導（臨海セレクト）公式サイトの授業料ページによる（取得日：2026年8月11日）。年間合計は通常授業料のみを積算した金額で、入塾金・登録手数料・維持費・模擬試験代・教材費・季節講習費は含みません。小6は4〜12月が算国英、1〜3月が中学進学準備コースの料金です。

個別指導の1コマ100分は、前半50分が1対2の個別指導またはタブレット授業による解説、後半50分が臨海徹底指導プログラム（TSP）による類題演習という構成です。5教科をまとめて受講する場合は中3で月46,740円の5科ミックスコースがあり、単科と比べて年間費用の水準が大きく変わります。

中学3年生の年間費用の内訳

中3だけは月額が一律ではないため、内訳を分解しておきます。

この273,240円が、文部科学省の公立中3の全国平均390,000円に対してどの位置にあるかは、この記事の前半で見たとおりです。差の116,760円が夏期講習・教材費・模試代・維持費に相当します。年間費用を見積もるときは、公開されている通常授業料に対して4〜5か月分を上乗せしておくと、実額に近づきます。

大学受験科は講座数で年間費用が決まる

高校生の部門は、月謝ではなく講座数で年間費用が決まる設計です。パック料金が公開されているため、何講座取るかを決めた時点で年間費用が確定します。

講座数を増やすほど1講座あたりの単価は下がる設計ですが、年間総額は当然増えます。高3で5講座を取れば年574,200円で、公立高3の全国平均285,000円のちょうど2倍の水準です。年間費用の見通しを立てるうえでは、講座数を先に決めることが実質的な予算設定になります。

学年をまたいだ費用の連続性

4部門の料金が同じ運営で公開されているため、小学生から高校生まで通い続けた場合の見通しを立てられます。小5から高3までの8年間、標準的なコースで通ったと仮定して通常授業料を積み上げると、次のようになります。

通常授業料だけで約213万円。ここに季節講習・教材費・模試代が加わるため、実際の総支出はさらに大きくなります。この規模感を入塾前に把握できるかどうかが、途中で通塾を断念せずに済むかの分かれ目になります。料金体系を公開している塾を選ぶ価値は、この見通しの立てやすさにあります。

主要塾の年間費用を一覧で比較する

中学3年生の5教科を条件に、公開情報から年間費用を算出できる塾を並べると、臨海セミナーが273,240円、湘南ゼミナールが304,200円、明光義塾が360,000円です。ただし前2者は通常授業料のみ、明光義塾は季節講習等を含む実支出の調査値であり、比較の土台が異なります。高校受験に対応する集団指導塾の多くは年間費用どころか月額授業料も公開しておらず、横並びの比較そのものが成立しにくいのが実態です。

公開情報から年間費用を算出できる塾

中学3年生・5教科という条件をそろえて、公開されている情報から年間費用を出せる塾は限られます。確認できた範囲を整理しました。

臨海セミナーは4〜7月・9〜12月の月額に1月以降の一括料金を加えた合計、湘南ゼミナールは3〜7月・9〜2月の月額を積算した合計です。湘南ゼミナールの公開料金は下限表記のため、実額はこれを上回ります。明光義塾は個別指導であり集団指導の2者とは形態が異なります。取得日：2026年8月5日。

多くの塾が年間費用を公開していない

「塾の年間費用の相場が知りたい」という問いに、業界全体として答えが出しにくい理由がここにあります。高校受験に対応する集団指導塾の多くは、料金を資料請求や教室への問い合わせ経由でのみ案内しており、公式サイトで月額授業料の一覧を掲載している塾は少数派です。

その結果、比較サイトや口コミサイトの推計値が流通し、同じ塾の年間費用が媒体によって10万円以上ずれる、という状況が生まれます。年間費用を調べようとして情報が集まらないのは、調べ方の問題ではなく、公開されている情報そのものが少ないためです。

一覧の読み方 ── 受講条件をそろえてから比較する

金額を並べた表は、条件がそろって初めて意味を持ちます。塾の年間費用を比較するときに、そろえるべき条件は4つです。

• 学年をそろえる。同じ塾でも中1と中3では年間費用が1.3倍前後変わります
• 科目数をそろえる。3教科と5教科では月額が20〜30%違います
• 含まれる費目をそろえる。通常授業料だけの数字と、季節講習・教材費を含む数字を並べると4〜5か月分の差が生まれます
• 地域をそろえる。同じ塾でも都道府県によって料金が異なる場合があります

この4条件のうち、実務で最も多い取り違えは3つ目です。ある塾の「通常授業料の年間合計」と、別の塾の「保護者が実際に払った年間総額」を並べてしまうと、前者が安く見えます。上の表で臨海セミナーと湘南ゼミナールが明光義塾より低く出ているのは、この違いによる部分が大きく、実支出ベースでそろえれば差は縮まります。

学年別の塾別比較はどこで確認するか

受験段階ごとの塾別比較は、それぞれの記事で条件をそろえた一覧を掲載しています。中学受験の塾を比較したい場合は中学受験の塾費用ガイド、大学受験の塾・予備校を比較したい場合は大学受験の塾費用ガイド、個別指導塾の料金を比較したい場合は個別指導塾の料金相場ガイドをご確認ください。集団指導と個別指導のどちらを選ぶかで迷っている段階であれば、個別指導と集団指導と家庭教師の費用比較が判断の起点になります。

表面費用：年間費用を漏れなく積み上げる

石川メソッドの第1軸である表面費用は、塾が公表している費用をすべて足し上げて年間総額を出す作業です。月謝・入塾金・登録手数料・維持費・教材費・季節講習費・模試代・交通費の8費目を漏れなく拾い、12か月分に換算します。この積算をせずに月謝だけで比較すると、年間で10万円以上の見落としが生じます。表面費用は塾の良し悪しの評価ではなく、比較可能な状態に情報をそろえる工程です。

年間費用に必ず含める8費目

見積りや料金表を受け取ったら、次の8項目を1つずつ埋めていきます。空欄が残った項目は「かからない」ではなく「確認できていない」として扱ってください。

• 通常授業料。学年の途中で月額が変わる塾があるため、期間ごとに分けて積算します
• 入塾金・登録手数料。初年度のみ発生します。免除キャンペーンの有無も確認します
• 維持費・施設費。毎月徴収か年1回徴収かで年間額が変わります
• 教材費。科目数に比例します。年度初めの一括か学期ごとの分割かを確認します
• 季節講習費。夏期・冬期・春期の3回分。受験学年では合宿や特訓講座が追加されます
• 模試・テスト代。塾内テストが授業料に含まれるか、外部模試が別料金かを分けて確認します
• 志望校別講座・直前講座。受験学年の後半に集中します。任意か事実上必須かを確認します
• 交通費。定期代または実費。週の通塾回数が増えるほど効きます

見積りで確認する順番

8費目を埋める作業は、順番を決めておくと抜けが出ません。面談や体験授業の場で確認する順序を整理しました。

この5ステップで積み上げた金額が、その塾の表面費用です。ここまでで比較の土台がそろいます。次に、そこから何が差し引けるかを見ていきます。季節講習の費用構造は夏期講習の費用相場ガイドで詳しく分解しています。

実質コスト：還元・助成を差し引いた実負担

石川メソッドの第2軸である実質コストは、表面費用から確実に受けられる還元を差し引いた実負担額です。還元には兄弟同時通塾割引・入塾金免除・特待生制度・自治体の塾代助成があり、確実性がそれぞれ異なります。確定条件で決まる還元は差し引いてよく、成績や審査に左右される還元は予備費として別枠に置きます。この区別をせずに全部を差し引くと、予定していた還元が受けられなかったときに家計が崩れます。

還元の4類型と確実性

塾代を下げる仕組みは、確実性の高い順に整理できます。

この4類型のうち、上の2つを差し引いた金額が「払う前提の年間費用」です。下の2つは「下がったら助かる金額」として、家計試算の外に置きます。

自治体助成を年間費用に当てる

自治体が実施する塾代助成は、年間の上限額が8万円から30万円まであり、対象になれば実負担が大きく下がります。中学3年生の年間費用273,240円に12万円の助成を当てれば、実負担は153,240円まで下がり、軽減率は約44%です。

ただし助成は自治体ごとの独立事業で、住んでいる市区町村に制度があるかどうかで有無が決まります。所得要件・定員・事業者登録という条件もあるため、交付決定通知を受け取るまでは予備費として扱うのが安全です。制度の一覧と申請時期は塾代助成の制度ガイドで整理しています。

実質コストの計算例

兄弟2人が同時に通塾し、入塾金免除キャンペーンを使い、自治体助成の対象にもなった家庭を例に計算します。

ここで大事なのは、家計を組むのは343,500円の行だという点です。223,500円で計画を立てて助成が受けられなければ、12万円の穴が空きます。逆に343,500円で組んでおけば、助成が決まったときに12万円を次の学年の準備に回せます。石川メソッドの3軸の全体像は石川メソッド完全解説にまとめています。

家計適合：年間費用は世帯収入の何%か

石川メソッドの第3軸である家計適合は、年間費用が世帯の可処分所得に占める割合で判定します。児童のいる世帯の平均可処分所得621.5万円を基準にすると、公立中3の年間費用390,000円は6.3%、公立高3の285,000円は4.6%に相当します。教育費全体で可処分所得の5〜10%が持続可能な範囲の目安で、塾代単体でこの水準に達している場合は、他の教育費と合算した時点で上限を超えます。判定は最も高い学年で行います。

石川メソッド3軸独自再集計表（学年段階別6パターン）

学年段階ごとに、表面費用・実質コスト・家計適合の3軸を並べて再集計しました。表面費用は各形態の公開料金から積み上げた年間総額、実質コストは公的統計が示す支出者平均、家計適合は可処分所得に対する比率です。

表面費用は各段階の標準的なコースの公開料金から積算した年間総額の目安、実質コストは文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」の学年別補助学習費（該当学年の平均）です。家計適合は厚生労働省「2024年国民生活基礎調査」の児童のいる世帯の平均可処分所得621.5万円に対する実質コストの比率です。ギャップがマイナスの場合は、公表料金の水準より実際の支出者平均が低いことを示します。取得日：2026年8月5日。

表の読み方

ギャップの列に注目してください。多くの段階でマイナス、つまり公開料金から積み上げた表面費用より、実際の支出者平均のほうが低く出ています。これは全員が最上位のコースをフル受講しているわけではなく、科目を絞る・季節講習を選択する・年度の途中から通い始めるといった調整が現実に行われているためです。

唯一ギャップが小さいのが中学3年生です。表面費用420,000円に対して実質コスト390,000円で、差は30,000円しかありません。中3は科目を絞る余地が小さく、季節講習も外しにくいため、公表料金に近い金額をそのまま払うことになる学年だと読めます。

年収帯別の負担率

可処分所得の平均値だけでは、自分の家庭の位置がわかりません。世帯年収別の学校外活動費のデータから、年収帯ごとの負担感を換算しました。

出典：文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」の世帯年間収入段階別 公立中学校の学校外活動費。比率は各年収帯の下限と上限に対する概算で、可処分所得ではなく額面収入に対する割合です。学校外活動費には塾代のほか習い事等も含まれます。取得日：2026年8月5日。

年収400万円未満の世帯と1,200万円以上の世帯では、支出額に2.7倍の差があります。一方で年収に対する比率で見ると、どの帯もおおむね4〜7%の範囲に収まります。金額は違っても、家計に対する負担の重さは似た水準に着地している、と読めます。

この構造が意味するのは、「いくらかけるべきか」の答えは世帯によって違ってよいということです。周囲の家庭の金額に合わせる必要はなく、自分の世帯の可処分所得に対して何%かで判定すれば足ります。

判定は最も高い学年で行う

家計適合の判定で最も多い誤りは、いま通っている学年の年間費用で判定してしまうことです。中学1年生の172,000円は可処分所得の2.8%で、余裕があるように見えます。しかし2年後の中学3年生は390,000円で6.3%です。

判定すべきは6.3%のほうです。中1の時点で6.3%を払えるかを確認しておけば、中3で慌てずに済みます。逆に中1の2.8%で判断して塾を選ぶと、中3で科目を削るか塾を変えるかの選択を迫られます。中高一貫校のように受験学年の位置が違う場合の考え方は、中高一貫校生の塾代ガイドで扱っています。

兄弟がいる場合の合算判定

子どもが2人以上いる場合は、学年の重なりを見ます。上の子が中3で下の子が小6なら、その年の合算は390,000円と187,000円で577,000円、可処分所得の9.3%です。上限の目安である10%に迫ります。

兄弟の学年差が3学年以内だと、受験学年が近接して重なりやすくなります。学年差から重なる年を先に特定し、その年の合算額で判定しておくのが確実です。小学生の学年別の水準は小学生の塾代の月謝平均ガイドで確認できます。

よくある質問

まとめ：石川メソッドで塾の年間費用を判断する

塾の年間費用は月謝の12か月分にはならず、季節講習・教材費・模試代・維持費が乗って14〜18か月分になります。学年別では公立中3の390,000円が最高額で、小3から小4、中2から中3、高2から高3の3か所で約1.5倍に跳ね上がります。判定は今の学年ではなく、最も高くなる受験学年の金額で行います。表面費用を8費目で積み上げ、確実な還元だけを差し引き、可処分所得の何%かで見る。この順序が、払い続けられる塾選びの手順です。

この記事で12学年分の年間費用を並べてみて、あらためてはっきりしたことがあります。塾代は右肩上がりに増えるのではなく、3か所で階段状に跳ね上がるということです。そして跳ね上がる直前の学年には、必ず1年の準備期間があります。

小学3年生、中学2年生、高校2年生。この3つの学年が、翌年の1.5倍に備えられる最後の年です。ここで年間費用の見通しを立てておけば、受験学年で科目を削る判断を迫られることはかなり減ります。逆にこの1年を「今はまだ余裕がある」と過ごすと、跳ね上がった年に選択肢が狭まります。

もう一つ、月謝で塾を比べないでください。月謝が同じ2つの塾でも、季節講習の設計と教材費の徴収方法が違えば、年間で10万円以上の差が出ます。比較すべきは月謝ではなく、8費目を積み上げた年間総額です。料金体系を学年別に公開している塾であれば、入塾前にこの試算ができます。公開されているかどうか自体が、家計の見通しやすさを左右する判断材料になります。

最後に、金額の大きさそのものに引きずられないことをお伝えしておきます。年収400万円未満の世帯も1,200万円以上の世帯も、学校外活動費が家計に占める比率はおおむね4〜7%の範囲に収まっています。他の家庭がいくら払っているかではなく、自分の世帯の可処分所得に対して何%かで判定すれば十分です。払える金額ではなく、払い続けられる金額。年間費用という単位で見ることが、その判断を可能にします。