塾と家庭教師どっちが安い?|予備校・オンラインも含む4形態を石川メソッドで費用全比較

塾・家庭教師・予備校・オンライン4形態の費用を整理した比較インフォグラフィック|月額相場と石川メソッド三軸の判定を教育費アドバイザー・石川 恵美が解説
石川

ファイナンシャル・プランナー/教育費アドバイザーより

「塾と家庭教師、どっちが安いですか」。家計相談でいちばん多い質問ですが、実はこの問いには落とし穴があります。形態の名前で安さは決まらないからです。同じ家庭教師でも個人契約の学生なら月1.2万円、派遣のプロなら月10万円。同じ塾でも集団と個別1対1では月額が2倍以上違います。この記事では4形態を同じ物差しに載せて、額面の比較から「実際に家計が払い続けられるか」の判断まで、順番に整理します。

塾・家庭教師・予備校・オンラインを月額の額面で比べると、映像授業型オンライン(月2,000円前後)が最も安く、個人契約の学生家庭教師(月1.2万〜2万円)、集団指導塾(月2.5万〜3.5万円)、個別指導塾(1対2で月3万〜4万円・1対1で月5万〜8万円)、予備校(複数講座で月4万〜5万円台)、派遣のプロ家庭教師(月8万〜12万円)の順に高くなります。ただし「塾と家庭教師どっちが安いか」の答えは形態名では決まりません。家庭教師は契約タイプで月額が6〜10倍変わり、予備校はサポート料・季節講習を含む年間総額で塾を上回りやすいためです。表面費用×実質コスト×家計適合の三軸で年間総額に引き直して比べるのが、石川メソッドの答えです。

塾・家庭教師・予備校・オンラインはどれが安いのか:結論と一括比較表

月額の額面では、映像授業型オンラインが月2,000円前後で最安、次いで個人契約の学生家庭教師が月1.2万〜2万円、集団指導塾が月2.5万〜3.5万円、個別指導塾が1対2で月3万〜4万円・1対1で月5万〜8万円、予備校が複数講座受講で月4万〜5万円台、派遣のプロ家庭教師が月8万〜12万円の順です。ただし家庭教師は契約タイプで月額が6〜10倍変わり、予備校は諸経費と季節講習で年間総額が膨らみやすいため、額面の順位はそのまま「家計にとっての安さ」の順位にはなりません。

形態月額の中心帯年間総額の目安額面に乗りやすい追加費用
集団指導塾2.5万〜3.5万円中3・5教科の水準約40万〜55万円季節講習・模試代・教材費・維持費
個別指導塾1対2で3万〜4万円
1対1で5万〜8万円
1対2で約45万〜60万円
1対1で約80万〜125万円
コマ追加・季節講習・教材費
家庭教師学生(個人契約)1.2万〜2万円
プロ(派遣)8万〜12万円
学生で約14万〜24万円
プロで約100万〜150万円
交通費・教材費・(派遣は)管理費
予備校1講座あたり約1.1万〜1.3万円
+サポート料月4,400〜6,930円
1講座で約22万〜25万円
3講座で約50万〜60万円
入塾金3.3万円・季節講習・直前講習
オンライン映像授業型1,815〜2,178円
オンライン個別・家庭教師2万〜4万円
映像型で約2.2万〜2.6万円
個別型で約24万〜48万円
テキスト冊子代・通信環境費

金額は各社の公式発表・公開料金に基づく目安です(2026年度時点・税込)。年間総額は月謝12か月分に季節講習・諸経費の典型パターンを加えた試算で、地域・学年・受講量により変動します。実額は各社の資料・見積で確認してください。

「形態の名前」では安さが決まらない

家庭教師は個人契約の学生なら集団塾より安く、派遣のプロなら集団塾の3〜4倍です。同じ「家庭教師」という名前の中に、月1.2万円と月12万円が同居しています。塾・予備校・オンラインも同じで、契約タイプ×受講量×割引適用後の実質額まで下りて初めて、正しい安さの比較ができます。

「塾と家庭教師どっちが安い?」「予備校と塾、どちらが安いですか?」という質問への一次回答は、上の一括比較表の月額中心帯で示せます。ただしこの表の役割は順位づけではなく、同じ形態内の振れ幅が形態間の差より大きいという事実を可視化することにあります。ここから先は、4形態それぞれの料金構造を分解して、振れ幅がどこから生まれるのかを確認していきます。

塾(集団・個別指導)の費用相場と料金構造

塾の費用相場は、集団指導で月2.5万〜3.5万円(中3・5教科の水準)、個別指導で1対2が月3万〜4万円、1対1が月5万〜8万円が中心帯です。文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」では公立中3の学習塾費は年間39万円、公立高3は年間28.5万円で、集団塾の年間総額はこの全国平均とほぼ重なります。個別指導は講師1人あたりの生徒数が少ないぶん単価が上がり、1対1では集団の2倍以上になります。

塾の月謝を決める最大の変数は「講師1人が同時に見る生徒数」です。集団指導は1クラス10〜20名以上で講師コストを分担するため単価が下がり、個別指導は1対2・1対1と生徒数が減るほど、1コマあたりの単価が上がります。この構造は個別指導塾の料金相場・全学年まとめで学年別に詳しく分解しています。

月謝の額面に加えて、塾では季節講習(夏期・冬期・春期)・模試代・教材費・維持費が年間総額に乗ります。集団塾の中3では、月謝総額約30万円台に季節講習と諸経費が加わり、実支出は月謝の14〜18か月分(月謝3万円換算で年間42万〜54万円)に膨らむのが典型的な構造です。文部科学省の全国平均(公立中3で年間39万円)と集団塾の年間総額がほぼ一致するのは、この「月謝+季節講習」の合算構造を統計が捉えているためです。

塾の安さは「集団か個別か」でほぼ決まる

同じ塾という形態でも、集団指導と個別1対1では年間総額が2〜3倍違います。「塾は安い・家庭教師は高い」という形態単位の比較より先に、塾の中のどの指導形式を選ぶかのほうが、家計への影響がはるかに大きい変数です。個別と集団の詳しい費用比較は個別vs集団vs家庭教師の費用比較で扱っています。

家庭教師の費用相場と料金構造

家庭教師の費用相場は、個人契約の学生講師で月1.2万〜2万円(年間14万〜24万円)、オンライン家庭教師で月2万〜4万円、派遣会社経由のプロ講師で月8万〜12万円(年間100万〜150万円)です。時給レンジは学生講師が1時間2,000〜4,000円、社会人講師が4,000〜6,000円、プロ講師が6,000〜10,000円、医学部・難関校対策のプロが10,000円以上の4階層に分かれ、同じ「家庭教師」でも契約タイプによって月額が6〜10倍変わります。

「塾と家庭教師どっちが安い?」という質問に一言で答えられないのは、家庭教師の内部にこの4階層があるためです。個人契約の学生講師(週1回2時間・時給2,500円なら月2万円)は集団塾の月謝を下回ります。一方、派遣会社経由のプロ講師は月8万〜12万円で、集団塾の3〜4倍、個別1対1と比べても上位の価格帯です。

家庭教師の額面に乗りやすい追加費用は、講師の交通費・教材費、派遣会社経由の場合の管理費・入会金です。また週あたりの指導時間が塾より短くなりやすい(週1回90〜120分が標準)ため、同じ月額でも受けられる指導時間量は塾より少なくなる傾向があり、時間あたり単価で見ると額面以上に割高になるケースがあります。

家庭教師の「安い・高い」は契約タイプで決まる

個人契約の学生講師なら塾より安く、派遣のプロ講師なら塾の3〜4倍。家庭教師と塾の比較は、まず「どの家庭教師か」を確定させてからでないと成立しません。個人契約は仲介の管理費が乗らないぶん安い反面、講師の質の担保・トラブル時の対応を家庭が自分で行う前提になります。

予備校の費用相場と料金構造

予備校(現役高校生向け)の費用相場は、入塾金3万円台に加えて、模試・施設利用等を含むサポート料が月4,400〜6,930円、授業料が1講座あたり年間約13万〜15万円(月換算約1.1万〜1.3万円)の構造です。1講座だけなら年間約22万〜25万円ですが、3講座受講で年間50万〜60万円に達し、季節講習・直前講習が別料金で加わります。高卒生(浪人生)コースは入塾金10万円+年間授業料57万〜85万円が水準です。

予備校の料金構造は「入塾金+サポート料+講座単価×講座数」の3層です。大手予備校の現役生コースでは、入塾金33,000円、サポート料が高1・2で月4,400円・高3で月6,930円、1講座(週1回90分)あたりの授業料が年間約13万円という公開水準が代表例です。1講座単価を月に直すと約1.1万円で、塾の1講座あたり単価と大きくは変わりません。

「予備校と塾、どちらが安いですか?」の分かれ目は、講座単価ではなく固定費と受講量にあります。予備校は受講講座数がゼロでもサポート料が毎月発生し、受験学年では夏期・冬期・直前講習が別料金で積み上がります。志望校対策で3〜4講座を取ると、季節講習込みの年間総額は60万〜80万円台に達し、文部科学省の公立高3全国平均(年間28.5万円)を大きく上回ります。一方、1講座に絞って自習室を活用する使い方なら、年間20万円台に収まります。大学受験期の塾・予備校費用の全体像は大学受験の塾代ガイドで学年別に整理しています。

予備校は「講座数の設計」が総額を決める

予備校の1講座単価は塾と同水準です。総額が塾を上回りやすいのは、サポート料という固定費と、受験学年の季節講習・直前講習の積み上げが構造的に組み込まれているためです。全科目を予備校で受ける設計ではなく、講義が必要な科目に絞り、演習は自習室・教材で回す設計にすると、年間総額は大きく変わります。

オンライン学習の費用相場と料金構造

オンライン学習の費用相場は、映像授業型のサブスクリプションが月2,178円(12か月一括払いで月あたり1,815円)、オンライン個別指導・オンライン家庭教師が月2万〜4万円です。4形態の中で額面は最安ですが、映像授業型は学習計画の管理・質問対応が原則自己完結のため、続けられるかどうかが費用対効果の分かれ目になります。

オンラインは料金構造の異なる2タイプに分かれます。1つ目は映像授業型で、収録済みの授業を定額見放題で提供するサブスクリプションです。代表的なサービスは月2,178円(12か月一括で月あたり1,815円)で、入会金・初期費用なし、年間でも2.2万〜2.6万円と、集団塾の月謝1か月分以下で1年間使えます。2つ目はオンライン個別指導・オンライン家庭教師で、講師がリアルタイムで指導するため月2万〜4万円と対面の個別指導に近づきますが、講師の移動コストが乗らないぶん、対面の派遣家庭教師よりは低い帯に収まります。

額面が最安である一方、映像授業型には「安く始めた後、続かなければ費用対効果はゼロに近づく」という構造的な特性があります。学習計画・進捗管理・質問対応を家庭側で担う前提のため、自己管理が確立していない段階では、対面またはオンライン個別との併用設計が現実的です。オンライン塾のタイプ別の選び方は、高校受験の専門サイトの高校生のオンライン塾のおすすめは?3タイプの選び方を元教室長が解説が、費用とは別の「指導形式の適合」の観点から整理しています。

オンラインの安さは「自己管理コスト」との交換

映像授業型の月2,000円前後という額面は、講師の人件費ではなく、学習管理を家庭側が引き受けることで成立しています。額面の安さに、続けさせる仕組みづくりという見えないコストが対になっている点を家計設計に織り込むと、「安いのに成果が出ない」という失敗を避けやすくなります。

石川メソッドの三軸で「安さ」の答えが変わる

表面費用(額面の月謝・年間総額)だけで並べると、オンライン映像型が最安・プロ家庭教師が最高という単調な階層になります。しかし特待生制度・兄弟割引・科目の絞り込みを反映した実質コスト、さらに実質コストを世帯の可処分所得と突き合わせる家計適合まで進めると、順位は入れ替わります。割引制度の厚い集団塾は実質で額面より下がり、割引の仕組みがない個人契約家庭教師は額面のまま、予備校は固定費が下がりにくい、という構造差が三軸で初めて見えます。

ここまでの4形態の分解を、石川メソッド(表面費用×実質コスト×家計適合の三軸)に載せ替えます。三軸それぞれで4形態がどう動くかを1枚に集約したのが次の表です。

形態表面費用(年間・中3〜高3水準)実質コストを下げる余地家計適合の判定ポイント
集団指導塾約40万〜55万円大きい特待生・兄弟割引・無料体験が制度化されている塾が多い全国平均水準。多くの世帯で適正範囲に収まりやすい
個別指導塾1対2で約45万〜60万円
1対1で約80万〜125万円
中程度科目・コマ数の絞り込みが主な調整手段1対1は可処分所得比が上がりやすく、科目限定の設計が前提
家庭教師学生で約14万〜24万円
プロで約100万〜150万円
小さい割引制度がほぼなく、額面がそのまま実質になる学生個人契約は適正圏。プロ派遣は高年収帯以外は注意水域
予備校1講座で約22万〜25万円
3講座+講習で約60万〜80万円
中程度講座数の絞り込みと入塾金免除・特別奨学制度サポート料の固定費があり、受講量を増やすほど適合が下がる
オンライン映像型で約2.2万〜2.6万円
個別型で約24万〜48万円
小さいもともと最安帯で下げ余地が少ない金額面はほぼ全世帯で適正。継続可否が実質的な判定軸

出典:文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」(公立中3の学習塾費=年間39万円・公立高3=年間28.5万円)および各社公式発表の公開料金を、石川メソッドの三軸で独自に再集計した目安です。実額は世帯の状況・地域・受講量により異なります。

三軸で見ると、額面の順位がそのまま結論にならない理由が3つに整理できます。第一に、割引制度の厚みが形態で違うこと。集団塾は特待生制度・兄弟割引・無料体験が制度として組み込まれている塾が多く、条件が合えば実質コストが額面から1〜2割下がります。家庭教師の個人契約にはこの仕組みがなく、額面がそのまま実質です。第二に、固定費の有無。予備校のサポート料は受講量に関係なく毎月発生し、受講を絞っても下がりません。第三に、同じ金額でも世帯によって重さが違うこと。年間50万円は、可処分所得600万円の世帯には8%台、350万円の世帯には14%台で、同じ「安さ」でも家計適合の判定は逆になります。

「どっちが安いか」の最終回答は年間総額÷可処分所得

形態比較の最終判定は、額面の月謝ではなく「割引適用後の年間総額が世帯の可処分所得の何%か」で行います。目安として10%以内が適正圏、10〜15%が注意水域、15%超が危険水域です。この物差しなら、塾・家庭教師・予備校・オンラインを同じ土俵で比べられます。

目的・家計タイプ別の選び方と契約前の確認点

費用を抑えつつ成果を取りに行く設計は、目的別に定石があります。高校受験・複数教科の底上げなら集団指導塾、苦手1〜2科目の集中対策なら個別指導またはオンライン個別、自己管理ができる子の基礎固め・先取りなら映像授業型オンライン、通塾困難・特殊事情への個別最適なら家庭教師、難関大の科目特化講義なら予備校の講座絞り受講が、費用対効果の観点での基本形です。

4形態は競合というより、目的ごとの適材適所です。読者の状況別に、費用対効果の定石を並べます。

高校受験で5教科を底上げしたい家庭は、集団指導塾が第一候補です。5教科パッケージの単価が最も低く、全国平均水準の年間総額で受験カリキュラム・模試・進路情報まで揃います。苦手科目が1〜2科目に絞れている家庭は、個別指導またはオンライン個別で科目限定受講にすると、集団の5教科分より総額を抑えられる場合があります。自己管理が確立している子の基礎固め・先取りは、映像授業型オンラインが年間2万円台で最も費用対効果が高い選択です。部活や事情で通塾が難しい・学習面の個別事情が大きい家庭は、家庭教師が候補になりますが、まず月2万〜4万円のオンライン家庭教師から検討し、プロ派遣は目的が明確な場合に限定するのが家計面の定石です。難関大受験で特定科目の講義が必要な高校生は、予備校の講座を1〜2講座に絞り、自習室と組み合わせる設計が総額を抑えます。

どの形態を選ぶ場合も、契約前に次の5点を確認すると、額面と実支出の乖離を防げます。

確認1:月謝以外に発生する費用の内訳
入会金(入塾金)・教材費・模試代・維持費・(家庭教師は)交通費と管理費。年間換算でいくら乗るかを先に確認します。

確認2:季節講習が必須か任意か
塾・予備校では夏期・冬期・春期講習が年間カリキュラムの一部として組まれ、参加が前提のことがあります。任意なら取捨の余地があります。

確認3:科目・コマ数・講座数を絞れるか
パッケージ受講しか選べないのか、必要科目だけの受講が可能か。絞り込みの自由度が実質コストの調整幅を決めます。

確認4:割引・特待・免除制度の適用条件
特待生制度・兄弟割引・入塾金免除・早期申込割引。条件を満たせるかで、同じ形態でも実質が1〜2割変わります。

確認5:途中解約・返金の規定
年間一括払い・講座一括払いの場合、途中でやめたときの返金条件を申し込み前に確認しておきます。

臨海セミナーの料金体系(集団・個別・大学受験科)

臨海セミナーは、集団指導・個別指導・大学受験科の3形態を同じグループ内で提供し、全コースの料金を公式サイトで公開している塾です。集団指導の中学部は中1が3教科で月17,930円・中2が5教科で月25,300円・中3が月25,300〜29,700円、個別指導(臨海セレクト)は中学生10,780円〜・高校生13,980円〜、大学受験科は週1回1講座で月9,900円〜11,000円が中心帯です(2026年度・神奈川基準・税込)。

形態比較の観点で臨海セミナーに触れておく理由は2つあります。第一に、料金を全コース公開していること。塾・予備校業界では料金非公開の教室が多く、額面の比較検討が資料請求後にしか始められないケースが目立ちますが、料金公開塾なら本記事のような形態横断の試算を契約前に自分の家庭の条件で再現できます。第二に、集団・個別・大学受験科(講座制)の3形態を同一グループで使い分けられること。「5教科は集団、苦手2科目だけ個別」「高校生は必要講座だけ講座制で」という本記事の絞り込み設計を、塾を移らずに実行できる構造です。

公式発表の料金水準を形態別に整理すると次のとおりです。集団指導(中学部)は中1が3教科で月17,930円、中2が5教科で月25,300円、中3が4〜7月で月25,300円・9〜12月で月29,700円、1〜3月の入試直前最終特訓が5教科53,240円(一括)です。中3年間の月謝総額は約30万円台で、文部科学省の公立中3全国平均(年間39万円)とほぼ同水準の、全国平均水準の集団塾に位置づけられます。個別指導(臨海セレクト)は週1コマ80分の基本料金が中学生10,780円〜・高校生13,980円〜、入塾金16,500円で、個別指導としては公開料金の低価格帯です。大学受験科は週1回1講座を高1・高2は月9,900円から、高3は月11,000円から受講でき、複数科目のパック受講割引があります。予備校型の「1講座単価×講座数」の設計を、大手予備校より低い講座単価で組める料金構造です。あわせて、特待生制度(成績優秀者の月謝減免)・兄弟割引・無料体験授業といった実質コストを下げる制度が用意されており、石川メソッドの実質コスト軸での下げ余地が大きい設計です。

出典:臨海セミナー公式 授業料ページ(2026年度)。上記は神奈川教室の授業料で、地域によって料金が異なります。別途、登録手数料・維持費・模擬試験代・講座費用・教材費がかかります。正式料金は教室・コース・受講量で変わるため、資料・見積で確認してください。

よくある質問

Q塾と家庭教師どっちが安いですか?

月額の額面では、個人契約の学生家庭教師(月1.2万〜2万円)なら集団指導塾(月2.5万〜3.5万円)より安くなります。一方、派遣会社経由のプロ家庭教師は月8万〜12万円で、集団塾の3〜4倍です。家庭教師は契約タイプで月額が6〜10倍変わるため、「どの家庭教師か」を確定させてから塾と比べるのが正確です。週あたりの指導時間量は塾のほうが多くなりやすい点も、時間あたり単価の比較では考慮が必要です。

Q予備校と塾、どちらが安いですか?

1講座あたりの単価はほぼ同水準です。予備校は1講座あたり年間約13万〜15万円(月換算約1.1万〜1.3万円)で、塾の講座単価と大きく変わりません。差が出るのは固定費と受講量で、予備校は模試・施設利用等を含むサポート料(月4,400〜6,930円)が受講量に関係なく毎月発生し、受験学年では季節講習・直前講習が別料金で積み上がります。3〜4講座に季節講習を加えると年間60万〜80万円台に達するため、年間総額では塾のほうが安く収まるケースが多くなります。

Q家庭教師と塾ではどちらが安いですか?

年間総額で比べると、個人契約の学生家庭教師は年間14万〜24万円で集団塾(年間40万〜55万円)より安く、派遣のプロ家庭教師は年間100万〜150万円で塾を大きく上回ります。ただし家庭教師には特待生制度・兄弟割引のような割引の仕組みがほぼなく、額面がそのまま実質コストになります。割引制度の厚い集団塾は条件が合えば実質で額面より下がるため、実質コストの比較では塾の下げ余地の大きさも判断材料になります。

Q塾と予備校どっちが安いですか?

高校生の一般的な使い方では、塾のほうが年間総額を抑えやすい構造です。予備校は入塾金3万円台とサポート料という固定費があり、講座を絞っても固定費は下がりません。一方、講座制の塾なら週1回1講座を月1万円前後から受講でき、固定費が小さいぶん、受講量を絞ったときの総額調整幅が大きくなります。予備校が優位になるのは、難関大対策で特定講座の講義品質そのものを目的に受講する場合です。

Qオンライン塾は本当に安いですか?

額面は4形態で最安です。映像授業型のサブスクリプションは月2,178円(12か月一括払いで月あたり1,815円)で、年間でも2.2万〜2.6万円と集団塾の月謝1か月分以下です。ただし学習計画・進捗管理・質問対応を家庭側で担う前提のため、続かなければ費用対効果はゼロに近づきます。自己管理が確立していない段階では、月2万〜4万円のオンライン個別との併用や、対面指導との組み合わせを含めて設計するのが現実的です。

Q結局、家計に合う形態はどう選べばいいですか?

割引適用後の年間総額を世帯の可処分所得で割った比率で判定します。目安は10%以内が適正圏、10〜15%が注意水域、15%超が危険水域です。まず目的(5教科底上げ・苦手科目集中・基礎固め・講義特化)から形態の候補を絞り、次に月謝以外の費用・季節講習の要否・割引の適用条件を確認して年間総額に引き直し、最後に可処分所得比で判定する、という順番なら、形態の名前に惑わされずに家計に合う選択ができます。

まとめ:石川メソッドで4形態の「安さ」を見極める

月額の額面では映像授業型オンライン(月2,000円前後)・学生家庭教師(月1.2万〜2万円)・集団塾(月2.5万〜3.5万円)・個別指導(月3万〜8万円)・予備校(複数講座で月4万〜5万円台)・プロ家庭教師(月8万〜12万円)の順ですが、同じ形態内の振れ幅が形態間の差より大きいのが実態です。契約タイプと受講量を確定し、割引適用後の年間総額に引き直し、可処分所得比で判定する三軸の手順を踏めば、「塾と家庭教師どっちが安いか」に自分の家庭の答えを出せます。

形態を横断して家計設計を組みたい家庭には、料金を全コース公開していて、集団・個別・講座制(大学受験科)を同じグループ内で使い分けられる臨海セミナーのような塾が、本記事の試算を実際の料金表で再現しやすい選択肢になります。特待生制度・兄弟割引など実質コストを下げる制度の適用条件は教室ごとに確認したうえで、夏期・冬期・春期の季節講習まで含めた年間総額で判断してください。

石川 恵美

この記事を書いた人

石川 恵美

日本進学教育研究機構認定 教育費アドバイザー

教育費を専門領域とするファイナンシャル・プランナー。大手保険会社で10年間勤務後に独立。教育費相談を年間200件以上受ける中で、学習塾の費用構造に特化した分析を開始。著書『石川メソッド ── 払える、より、払い続けられる。』(Kindle、2026年5月刊)。